2項合同方程式が解をもつ条件①
今回は次のような2項合同方程
を解いてみます。
[証明]
これは
が解をもつための必要十分条件は
であり、このとき
具体例で確認してみます。たとえば、
という合同方程式は、両辺の指数をとると
となるので、
です。また、
1 | 2 | 3 | 4 | 5 | |
---|---|---|---|---|---|
0 | 1 | 8 | 2 | 4 | |
6 | 7 | 8 | 9 | 10 | |
9 | 7 | 3 | 6 | 5 |
を見ると
となり、(1) は解をもたないことになります。それでは
の場合はどうでしょう。両辺の指数をとると
指数表から
という条件を満たすので、(2) は 2 個の解をもつはずです。(3) の両辺を
という合同方程式に帰着します。
となります。指数表から対応する真数を探して
という解が得られます。検算してみると
となって、確かに合同方程式を満たしていることがわかります。
2項合同方程式が解をもつ条件②
定理 F4 を原始根を使わずに表現する方法もあります。
[証明] 定理 F4 より、2 項合同方程式
が解をもつための必要十分条件は
なので、
を示せばよいことになります。まず
と表せます。
となります。今度は逆に
が成り立っているとすると、両辺の指数をとって
すなわち
なので、
[定理F5] であれば指数表を用いる必要がないので、電卓さえあれば解の有無をすぐに調べることができます。先ほどの合同方程式
に解が存在するかどうかを [定理F5] で調べてみます。
となるので
の場合は
となるので、この合同方程式には 2 つの解が存在することになります。
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